制度変更！？改めて振り返る再生可能エネルギー
こんにちは、遠野駆です。
正月ボケもそろそろ解消されたころでしょうか。相変わらず寒い日が続きますが、エアコンに床暖、コタツなど何かと出費が嵩む季節ですね。
今回はわたしたちの生活に直結する、電力に関してご紹介します。
再生可能エネルギーの固定価格買取制度が変わりました！
制度をご利用の方はご存知かと思いますが、「そもそも再生可能エネルギーとは？」具体的に説明するのが難しいという方もいらっしゃるのではないでしょうか。
簡単にいうと、再生可能エネルギーとは、石油や石炭など化石燃料を使ったエネルギー資源でなく、太陽光や水力、風力など、比較的短時間に再生が可能であり、資源が枯渇しないエネルギーを指します。
参考ページ「なっとく！再生可能エネルギー 再生可能エネルギーを知る、学ぶ」では、各再生可能エネルギーの説明や事例が紹介されていたので、詳しくはこちらをご覧ください。
再生可能エネルギーの固定価格買取制度は、先の東京電力福島第一原発の事故を受け、国が再生エネルギーの普及を目的に導入したものだそうです。これにより、国の認定を受けた事業者や一般家庭がつくった電気を、電力会社が買い取ることを義務づけられます。
風力や太陽光発電など、以前から再生可能エネルギーが大事と言われていますが、再生可能エネルギーの発電条件によっては買取価格が変動することが課題でした。
そのため、次世代の環境保全に向けてソーラーパネルなど多大な先行投資をして発電を行われている方にとって、そのような国の施策は大変ありがたいものだったのではないでしょうか。
再生可能エネルギーの動向と日本の現状
再生可能エネルギーはわたしたちの生活の中でどの程度利用されているのでしょうか。
参考ページにて掲載したドイツではなんと、2018年の再生可能エネルギーの発電割合が40%超。一方日本では2016年のデータで14.5%と大きくギャップがあることがわかります。
（参考ページ：【ドイツ】2018年の再エネ発電割合が約40%と過去最大。石炭、天然ガス、原子力ともに減少）
また、ドイツをはじめヨーロッパでは地続きで送電が可能ですが、日本はというと言わずもがな、島国です。AI、IoTなど世界でも最先端の技術を発展させる一方、エネルギーの多くを輸入に頼っています。2016年のエネルギー自給率は8.3%と、過去最高だった2014年の6.0%と比較すれば上向いているものの、かなり低い水準となっています。
オイルショックをリアルに体験された方は比較的イメージしやすいかもしれませんが、食料しかりエネルギーを他国に依存している状況というのは、長期的にみてあまり喜ばしい状況とは言えません。
戦後第5回目のエネルギー選択
ここで、再生可能エネルギーを含む、エネルギーの大きな流れについてご紹介します。
戦後からこれまでにおいて、大きく4回のエネルギーの転換点があったそうです。
5回目のエネルギー転換点に向けて、2016年に発効された「パリ協定」の目標を達成する必要があります。エネルギー自給率が低く国際的な電気インフラがない、かつ、省エネが既に進んでいる日本において、どのようなエネルギー戦略を立てて長期的な解決を図るかが求められます。
資源エネルギー庁「2018―日本が抱えているエネルギー問題」(図【エネルギー選択の大きな流れ】)をもとに作成。
再生エネルギー政策における「主力電源化」と「次世代電力ネットワークの構築」
それらを踏まえて、経済産業省が2大テーマとして掲げているのが、コストを落とし長期安定発電を目指す「主力電源化」と、新たな利用ルールの創設・柔軟な調整によって期待される「次世代電力ネットワークの構築」です。
入札対象の拡大による競争力強化や技術開発の促進などにより発電コストを落としつつ、既存系統の効率的な利用が期待されます。
まとめ
いかがだったでしょうか。
電力や再生可能エネルギーについて興味を持って調べていくうち、身の回りで起こっていても意識して捉えていなかったことも多くありました。この記事を読まれている皆さんも、ご自身でさらに深掘りして調べてみるのも良いのではないでしょうか。
エネルギーや環境というと規模が大きく何から始めたらよいかわからない事もありますが、
まずは知る事・アンテナを張って情報を集めていく事で普段の生活から見えてくる事もあるのではないでしょうか。
私たち未来技術推進協会は、SDGsをテーマにそのような世界規模の社会課題に対してもWorkshopや企業研修を開催し、共に理解を深めて解決を目指しています。
企業、個人とも、一緒に創っていただける方も募集しておりますので、協会主催のイベントにご参加された際などお気軽にスタッフまでご連絡ください。
ご興味ありましたら、ぜひ足を運んでいただければ幸いです。
