東洋大学のグローバルブランディングとSDGsへの貢献

SDGs

東洋大学のグローバルブランディングとSDGsへの貢献

こんにちは、Vona(ボーナ)です。

突然ですが、進学や就職などで行きたい大学や企業を選ぶ際のみなさんのポイントは何でしょうか!?
とくにやりたいこともなかった当時の私は、みんなに「スゴイ!」と言われるような有名大学や大手企業に行きたいと思っていました。
日本にも多くの大学がある中で、より優秀な学生の確保や、研究力強化のための資金調達が必要となり、大学のブランディングが重要なポイントとなります。
今回の記事では、そんな大学の取組みの一例として、東洋大学が取り入れているSDGs(持続可能な開発)への研究と取組みについて紹介します。


「東洋大学」と「SDGs」

SDGsは、2015年9月に国連本部で開催された「国連持続可能な開発サミット」において発行されました。「誰一人取り残さない−No one will beleft behind」を理念とし、17のゴールと169のターゲットから構成されています。SDGsは、ミレニアム開発目標(MDGs)の後継とされており、MDGsにおいて残された課題やMDGsに取り組んできた間に顕在化した格差や都市、地球規模の課題などの解決を目指したものです。
このSDGsの理念に協調した、東洋大学の国際共生社会研究センターの研究内容とともに活動を紹介していきます。

同センターでは、途上国協力においてSDGs(持続可能な開発目標)の実施に向けた国際貢献のあり方に関する研究を実践するため、アジア地域やアフリカ地域を対象に、社会インフラの充実を通した発展を実現するための普遍的な手法の研究開発を進めています。研究内容としては、大きく下記の3つのテーマからなります。次節でその具体的な取組みについて紹介します。
① 社会・経済基盤形成の研究
② 社会形成のための人材育成研究
③ ビジネスによる持続可能な社会生成の研究

事例① 社会・経済基盤形成の研究〜内モンゴルにおける水不足問題〜

中国の華やかな経済成長の裏側で、水利用量の増加や水環境汚染などの様々な社会問題が深刻化しています。特に、中国の北部に位置する内モンゴル農村部では、過剰な農業用水利用によって深刻な水不足となっており、地下水位の低下や湖沼の消滅などによる生態環境の悪化を招いています。この水不足の原因調査と、問題が農牧業や農牧民の生活にどんな影響を与えているのか、さらに水不足問題に対して、地方政府はどんな対策を行っているのか、より良い改善策などについて研究を進めています。

事例② 社会形成のための人材育成研究〜イタリアにおける災害復興セミナー〜

イタリア共和国は地震による被害が深刻となっています。2009年に309人が犠牲者となったアブルッツォ州ラクイラ県のラクイラ付近で発生した地震の復興がすすめられている最中、2016年に隣のウンブリア州ノルチャを震源にマグニチュード6以上の地震が連続し、過去36年間で経験したことのない地震が続いて発生しました。人的被害に加えて、歴史的建築物の損傷が酷く、復興に向けて多くの課題を現在でも抱えています。現地の防災局によると、今回の地震は被災地が複数の州にまたがる広域であったため、各行政組織の異なるシステムの調整、資源の分配、インフラ復旧などの課題がありました。そこで被災地にあるカメリーノ大学に東洋大学から研究員が訪問、公開セミナーを開催し、アジアにおける災害復興とコミュニティ開発に関する研究発表を通じて教員、学生の間で活発な意見交換をしました。

事例③ ビジネスによる持続可能な社会生成の研究〜発展途上国における水ビジネス展開〜

SDGsの目標6「安全な水とトイレを世界中に」と目標13「気候変動に具体的な対策を」に関連して、世界中で気候の変動や人口の増加、そして急激な工業化による地球全体での「水と環境問題」が顕在化しています。「安心・安全な水道の安定的な供給」のためには、水資源の安定的な確保、水インフラ整備と維持管理手法の開発が必要となります。
同センターでは、水道のIoT(Internet of Things)/CPS(Cyber-Phisical System)を取り入れたスマート化による経営基盤の強化策や、地域や国境を越えた課題解決を水ビジネスという視点からアプローチを進めています。

まとめ

今回は東洋大学の各研究例と活動について紹介しました。特に早期の解決が求められる課題を取り上げ、関係機関などとの連携により、改善を実施していく必要があります。SDGsが掲げる目標の実現のためには、大学と国、さらに持続的なビジネスとして展開していく上で、産学官の連携が必須となります。
未来技術推進協会でも、講演会やアイデアソン、オリジナルSDGsゲーム会を行うMeetupなどのイベントを通して、SDGsについて考えるきっかけとともに産学官連携を促進しながら貢献していきます。


参考